中央環境保全ネットワークの研修会が15日、女性センターブーケ21で開催された。
テーマは「自然エネルギーと石油環境」で、隅田商事の柳川和夫取締役本部から説明を受けた。
京都議定書の発端は、人間の生活の営みに起因しているオゾン層の破壊を防ぐため、主たる原因の二酸化炭素の濃度を下げようということにあるが、現実とのかい離が大きいと指摘。また米国、中国の不参加もネックになっている。日本でも至難の技という声もつよいが、且つて日本人の通念であった「もったいない」の再認識が必要と説いた。
車のクリーンエネルギーとして燃料電池、ハイブリットカー、電気自動車、天然ガス自動車が検討され具体化しつつあるが、コスト高や重量などの問題があるという。原子力発電については、海に近くて広大で固い岩盤があり、且つ地域の理解という条件を満たさなければならない。
またガソリンスタンドを災害対応型にする整備が進んでいると説明。阪神大震災ではスタンドの被害は少なかったので、この利点を生かして、石油の安定供給とと太陽光発電の装置などを検討している。
研修会の第2のテーマは新たに始まる「中央区の森」高僧を区の担当者が説明し、協力をあおいだ。 |
